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家族の変化に寄り添い多様化に応える家づくり/コンフォートハウス

コンフォートハウスは、暮らしの一番近いところで家族に寄り添っている「家」を家族の一員としてとらえることを大切にしています。

ライフスタイルが多様化する中、同社がお客様の要望に応える家の形としてたどり着いたのは「平屋」でした。

荒木雄一郎社長と営業部長の木島章貴さんに話を聞きました。

取材・文 = 佐野元基(新建ハウジング)

屋根のあるエントランスでプライバシーに配慮。格子からそそぎ込む光も美しい。

“家は、家族です”を掲げ
共に成長する一員として

 コンフォートハウスでは、創業時から家づくりを「一生に一度の経験」と捉え、さまざまな要望を叶える住まいをつくり続けてきました。一方で、熊本県は地震や豪雨など自然災害の多い地域であるため、「家は家族を守ってくれる存在で、共に成長する家族の一員でもある」という思いから、約11年前に「家は、家族です。」を企業スローガンに掲げました。

暮らしの中にある困りごとを解決し、快適なくらしづくりに貢献したいと話すコンフォートハウス社長の荒木雄一郎さん。

 荒木雄一郎社長は、29歳までホテルのフロント業務に携わり、その後は荒木正幸会長の後を継ぐため、熊本県内の木材・資材関連会社で仕事をしながら建築の基礎知識を学び、修業期間を経てコンフォートハウスに入社しました。異業種から住宅業界に参入した荒木社長ですが、「ホテルに勤めていた当時は、お客様が来館される前の準備を重要視していました。振り返ってみると、モデルハウスやイベントでお客様をお迎えする気持ちと同じかもしれない」と自身の仕事の共通点について話します。

リビング・ダイニングには、プライベートな庭が接続。より広がりを感じられ開放的。

住まい手同士の交流と
地域との連携

 家を建てて売るだけではなく、地域の住まい手との関係性をより深めたいという思いから、13年前に住まい手たちとの定期的な交流を目的にしたオーナー会「コンフォート倶楽部」を始めました。地域との関係性も考慮し、社員自ら企画を行っています。最初は、一つの家庭だけではできないこと、少人数では経験できないことを考え、地元の漁協の協力を得て地引網の体験会を行いました。「住まい手たちとの交流が深まり喜んでいただけた」と荒木社長は当時を振り返ります。

 子どものいる世帯も多いため、その後は食育をテーマに稲刈りやいちご狩りも企画しました。年に一回の開催ですが、年々参加者は増加傾向にあり、いちご狩りの際は参加者が400人を超えたそう。コロナ禍ではやむなく中止にしていましたが、今年は久しぶりに開催する予定で、キャンプ場を借り切ってヤマメのつかみ取りとキャンプ体験を企画されています。

コンフォート倶楽部で開催した「いちご狩り」は参加者が400人を超えたことも。

お客様の要望をしっかりヒアリングして打ち合わせを行う。

こだわりの平屋住宅で
家族のための家づくり

 「2016年に起こった熊本地震以降、熊本では平屋を取り扱う工務店が増えました」と木島さん。敷地面積を広く確保できる地域性から、もともと平屋の需要は高かったそうですが、震度7の地震に2回も襲われた際、倒壊数が少なかったこともあり、住まい手の安心を支えることができる平屋の需要が増えたのではないかと見ています。

 同社では、平屋住宅を総称して「FLAT STYLE(フラットスタイル)」と呼び、熊本地震以前の2005年から提案し続けてきましたが、扱い始めた当初から比べると近年、家族の形が変わりコンパクトな家づくりが求められるようになってきたと言います。「核家族化の影響で、季節行事やイベントを家で行うことが少なくなりました。親戚が集まるための二間続きの部屋も必要なくなり、コンパクトな家づくりに変化しています」(木島さん)。

設備故障などの急な困りごとにも対応できる「設備保証」を導入し、お客様のさらなる安全・安心をお届けしたいと話す、営業部部長の木島章貴さん。

地震に備えて震度7の揺れを最大95%吸収する制震ダンパー「ミライエ」を搭載。

 また、創業時から変わらないこだわりと変化への対応力で家づくりに取り組む同社は、品質の観点から震度7の揺れを最大95%吸収する制震ダンバー「ミライエ」を標準搭載。ジャパンホームシールド(JHS)が提供する住宅設備延長保証や地盤品質保証を採用することで、安全・安心な住まいを提供し続けています。

コンパクトな敷地でも、のびやかな広がりを感じることができるちょうどよい平屋の住まいを提案。

お客様を迎えるエントランスには豊かな植栽を配した。

家づくりを支える
必要不可欠なインフラ

 JHS とは2009年に地盤サポートシステムを利用し始めてから、14年間の付き合いになります。さまざまなサービスを長く利用し続ける中、2023年4月には新たに「設備保証」を全棟で採用しました。設備保証を他社から切り替えたきっかけとして、「最新設備は高性能化が進み、精密機械のように取り扱う必要があります。急な設備故障にも対応できる体制を検討していた時に、担当者からの熱意ある提案があって決めました」と木島さん。設備保証はJHSオンラインサービスからボタン一つで申し込みできる点もメリットだと感じていると言います。

 JHSのサービスを長く利用する理由について荒木社長は、「私たちが事業を継続する上で地盤調査・品質保証や設備保証は必要不可欠な部分であり、扱う領域はインフラに近い要素があります。安全・安心を担保してくれているからこそ、私たちも自信を持ってお客様に伝えることができます。また、事故が起きたときのレスポンス・対応の早さは、私たちも住まい手にとっても安心です」と話します。「また新しい商品を開発したときには、私たちが安心して展開できるように、ジャパンホームシールドさんに支えてもらえたらうれしい」(荒木社長)。

 これからも地域に根ざし、住まい手に寄り添い、長く愛される住まいをつくり続けます。

右からコンフォートハウス営業部 木島部長、荒木社長、JHS九州支店宮崎エリアマネージャー、北村支店長。

Sasa-ell Next編集部
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